北海道を中心にドラッグストアと調剤薬局を展開するサツドラは、Brazeの導入によってリテールDXを急速に進化させた。現場のマーケターがBigQueryから直接SQLを叩いて高速に施策を打ち、AIも駆使しながらデータ分析をインハウスで劇的に効率化。本記事では、マルチチャネルのクーポン施策を通じて売上へのインパクトも残し、北海道日本ハムファイターズとのアプリ間コラボなど、新たなチャレンジも行う同社のデジタル戦略の核心に迫る。

売上は偶然ではなく、戦略によってつくられる。戦略の設計を担い「どう勝つか」を考える機能がセールスストラテジーだ。欧米企業では一般的な役割だが、日本企業では十分に根付いていない。本連載は、これまで日本のビジネスメディアで語られてこなかったセールスストラテジーの内側に迫る。第1回のゲストは、従業員数30名から3,000名規模へと拡大したセールスフォース・ジャパンで17年間ストラテジーの設計を担い続け、現在はJapan CloudでグローバルIT企業の日本法人立ち上げを支援する川上和代氏。聞き手は『レベニューオペレーション（RevOps）の教科書』著者で、Xactly 日本GTM統括責任者の川上エリカが務める。

広告費を大きく投下することなく、日本市場での成長を続けてきた韓国のインスタントラーメンブランド「辛ラーメン」。2002年に日本法人となる農心ジャパンが設立されて以降、2018〜2019年ごろの韓流ブーム、コロナ禍における第四次韓流ブームといった追い風を受け、2025年には年商200億円規模にまで拡大している。日本において「辛いラーメンといえば辛ラーメン」というポジションを確立した同社は、どのようにブランド成長を実現したのか。本稿ではUGC、インフルエンサー施策、リアル施策、企業コラボといった複数の視点から、辛ラーメンのマーケティング戦略を紐解いていく。

昨今、生成AIの急速な普及などを背景に、生活者の購買ジャーニーやマーケティングのあり方が根底から変容しています。各種施策の効率化や最適化が進む現代において、生活者が真にブランドに求める価値とは何なのでしょうか。本記事では、2026年5月21日に開催されたMarkeZine Day 2026 Onlineのセッション「AI時代のブランドの『存在意義』を問い直す。顧客が価値を見出すブランド体験とは何か」の模様をレポート。JTBの風口氏と日本ケンタッキー・フライド・チキンの平田氏を迎え、両社が実践するAI時代のブランド戦略について掘り下げます。

花王の展開するメイクブランド「KATE（ケイト）」は、2026年グローバルプロモーション戦略の第2弾となる「KABUKE 型破りであれ。」を発表した。国内メイク市場で成長を続ける同ブランドは、今回、日本の伝統芸能である「歌舞伎」の思想と共鳴することで、アジア圏をはじめとするグローバルへ強く打ち出す方針を示した。本記事では、発表会で語られたブランドのプロモーション戦略をレポートする。

多くのブランドにとってなくてはならない媒体の一つであるMeta広告。アルゴリズムの進化に伴い、成果を最大化するための運用手法は変化している。特に近年は、運用の自動化が進んだことで、人が介在できる領域はクリエイティブへと集約されつつある。では、実際にどのようなクリエイティブを、どう作り、どう運用していけば、広告効果を最大化できるのか。本取材では、Meta社から最新トレンドや効果最大化に向けて推奨する運用のあり方を、そしてサイバーエージェントとサイバーグリップからそれを実践するための具体的なアプローチをうかがった。

2023年のローンチから3年を迎え、月間アクティブ利用者数が5億人を突破した短文投稿SNS「Threads（スレッズ）」。本記事では、2026年7月1日にMeta日本法人が開催したラウンドテーブルの模様をレポートする。日本独自の利用動向や今後の機能アップデートに加え、第一線で活躍するクリエイター・企業担当者が語るエンゲージメント向上の実践的アプローチを紐解き、これからのSNSマーケティングにおけるThreadsの役割やコミュニケーション設計の要点を提示する。

Xにて「毎日4コマ」を掲げ、EC／ウェブ業界の“たのしいおしごと”を4コママンガで発信しているチョピやまさん。自身のこれまでの体験や、横のつながりから耳にする業界の光と闇をシュールに伝え、既に3,100人以上のフォロワーを抱えています。そんなチョピやまさんが4コマでは伝えきれない、よりリアルで密度の高いEC業界あるあるを紹介します。第16回は、「商品画像」をテーマにしたエピソードをお届けします。

2006年に創刊したマーケティング専門メディア「MarkeZine」は、2026年5月に20周年を迎えました。この20年でメディア環境や生活者の価値観、およびビジネスの前提は驚くべきスピードで変化し続けました。市場を牽引する企業はこの変化にどう対応してきたのか？ 本記事では、日清食品株式会社 マーケティング部に、20年の歩みと、これからのチャレンジについて話を聞きました。

AIによる最適化を繰り返すほど、ブランドの個性は薄れ、同質化していく——。生活者との接点が爆発的に増え、そこにAIが浸透する時代に顕在化したこの課題に、博報堂はブランドを“生きた人格”としてAIに実装する「Branded AI Agent」で応えようとしている。2026年5月21日開催の「MarkeZine Day 2026 Online」に登壇した博報堂 CXクリエイティブ局の中島優人氏と、博報堂テクノロジーズの岸本悠祐氏。両氏が、「コンバージョン」から「対話（カンバセーション）」へと移りゆくブランディングのあり方を、プロトタイプ開発の知見とともに語った。

2026年4月、JALグループのデジタル機能は「JALデジタル」へと全面的に集約された。2024年のデジタルテクノロジー本部発足に始まる2年にわたる組織変革が完了し、ここから新たなスタートを切っている。そして、この変革を突き動かしてきたのが、“超上流”をめぐるグループ全体の問題意識だった。同社が“超上流”と向き合うために立ち上げたのが、「CX10ヵ年計画」のビジョン策定から実行プロセスの具体化に至る一連のプロジェクトだ。その共創パートナーとして参画したのが、企業のデータ活用を長年支援してきたブレインパッドである。JALデジタルが自ら考え、戦略を描くプロセスを徹底的にサポートした。なぜJALデジタルは、外部に委ねず「自ら答えを導き出すこと」にこだわったのか。そしてブレインパッドとの共創は、JALデジタルが“自ら考える”力をどう引き出し、組織と思考をどう変えたのか。JALデジタル デジタルソリューション部の岡本昂之氏、同社 デジタル戦略部の豊田瑛都氏、ブレインパッド データエンジニアリングユニットの堀川亮氏、同セールス＆マーケティングユニットの松本洋介氏に話を聞いた。

iPhoneが存在せずSNSも黎明期だった2006年に創刊したマーケティング専門メディア「MarkeZine」は、2026年5月で20周年を迎えました。この20年でメディア環境や生活者の価値観、およびビジネスの前提は驚くべきスピードで変化し続け、マーケティングを取り巻く環境も大きく塗り変わっています。本記事では、亀田製菓「ハッピーターン」ブランド担当の歴舎氏に、これまでのブランドの歩みや市場の変化と、これからのチャレンジについて話を聞きました。

2013年の設立時から「100％パートナーモデル」を貫き、右肩上がりの成長を続けるBox Japan。「直販営業を一切行わない」という意思決定の裏側には、市場環境や製品特性から導き出された必然性と、この戦略を実現する独自の仕組みがありました。同社のパートナービジネスを統括する安達氏に、Box Japanにおけるパートナービジネスの実践をうかがいました。

2026年上半期のSNSでは、AIの進化によって「言語の壁」が急速に崩壊。ショート動画などのコンテンツにおいては、従来のテンプレートをなぞるだけの“消費型ミーム”から、ユーザー自身が独自の変数を加える“編集型ミーム”へと、生活者のオリジナリティ志向が高まる変化がみられました。これらの変化から共通して、「何気ない日常を、SNSの機能やフォーマットを駆使していかに楽しい日々に変えるか？」ということに注目が集まっているといえます。ソーシャルリスニングを得意とするTBWA HAKUHODOの65dB TOKYOが、2026年上半期に話題になったトレンド事例を紹介するとともに、共通項やトレンドの背景にある生活者心理を紐解いていきます。SNSマーケティングでユーザーの発話を促す施策設計を考える際のポイントとしてお役立てください。

本番が約2週間後に迫るイベント「BtoB Synergy FORUM」。本記事では、各セッションの登壇者から届いた講演の見どころをまとめてご紹介します！